投資には様々な方法がありますが、今注目を集めているのが資金不足に悩む駆け出しの優良未上場企業であるベンチャー企業への投資です。

上場株が10倍にまで値上がりすることは稀ですが、ベンチャー企業の株は将来的に数十倍どころか、数百倍にもなる可能性を秘めています。株でも投資信託でもなく、大きなキャピタルゲインを得ることが出来るベンチャー企業のIPO（新規上場株式）というイグジットは多くの投資家の方々の目にとても魅力的に映っていることでしょう。

元々ベンチャー企業への投資はハイリスク・ハイリターンであることが知られていますが、個人投資家によるベンチャー企業への投資も同じくハイリスク・ハイリターンです。しかし、リスクを取って投資を行ない、元手を何百倍にも増やしている個人投資家もいるため、自分も後に続きたいと思うのは無理はないでしょう。

特に今は顧客からのニーズも多様化、高度化しておりベンチャー企業としてもチャンスの時。数々の将来有望なベンチャー企業が登場しており、それはつまりベンチャー企業に投資する個人投資家にとっても大きく儲ける事ができる未上場企業を見つけるチャンスであるということ。

この記事ではベンチャー企業への投資を考えている個人投資家が知っておくべき成功の秘訣、そして注意点についても合わせてご紹介していきます。

成功した優良ベンチャー企業の例

ベンチャー企業が事業に成功した場合、大きなリターンを得る事ができます。成功した優良ベンチャー企業の中でもアメリカンドリームならぬジャパニーズドリームとなったのが「ユーグレナ」です。

東大発のベンチャー企業であるユーグレナと言えばミドリムシを健康食品や燃料として活用することで知られる企業ですが、実は創業してからもマスコミに「ミドリムシラーメン」で注目されるまでは全くの無名だったのです。

そんなユーグレナが株式上場した時には時価総額106億円にも上り、更にその後も成長を続け1000億円企業にまでなるなど、リターンの大きさは計り知れません。

個人がベンチャー企業への投資で成功するための５つの秘訣

日本には将来性がありIPOのチャンスがある未上場企業が数多く存在していながら、その将来性に懐疑的な人の方が多いのが現状です。

ベンチャー企業への投資といえばハイリスク・ハイリターンとして知られているため「ベンチャー企業に投資してもすぐ倒産してしまうから無駄だ」と言う人が多く、かと言って銀行はいくら優秀なベンチャー企業だったとしても実績がなければ融資を行う事はありません。そしてその結果、ベンチャー企業は資金不足に陥ることになります。

新しい技術やビジネスモデルで今までになかった全く新しい価値を社会にもたらすというベンチャー企業は、確かに今までに前例がないものを開発するため非常にリスクは高くなります。しかし、アメリカの場合はここにどんどん資金と人材を供給しているため、どんどんイノベーションが生まれているのです。

ベンチャー企業への投資にはこのような背景があることを踏まえた上で、これから、個人がベンチャー企業への投資で成功するための秘訣をご紹介したいと思います。

秘訣１「出資は少額でも可能」

個人がベンチャー企業に投資したいと考えた時に気になるのがその投資額ではないでしょうか。ベンチャー企業が主な資金調達先としているのがベンチャーキャピタル（VC）ですが、ベンチャーキャピタルによる出資額も創業したばかりの段階では500万円程度。しかも、ベンチャーキャピタルは早い段階でのリターンを求める傾向にあるため、出資を行うのは短期で成長が見込める優秀なベンチャー企業のみ。

ベンチャーキャピタルでも500万円程度ということは、個人からの出資額は更に低くなるということはベンチャー企業も理解しており、場合によっては200万円ほど、またはそれ以下の投資でも歓迎されることもあります。

逆に言えば、ベンチャー企業がある程度軌道に乗り、周りも投資を考えるようになってからの投資では遅く、また、リターンも少ないです。

秘訣２「株式の予約をする」

IPOを行うより前には普通、ベンチャー企業の株式を購入することは出来ません。しかし株式に近い形として、「スタートアップ企業の新株予約権を買う」という方法があります。

投資をする時には株式を取得せず、「将来株式を取得する権利」を取得します。平均して投資額は1人20～30万円ほど。新株予約権の行使価格は投資をする時には決まっておらず、もう少し事業が出来上がってきた時に決定されます。

秘訣３「マッチングサイトを利用して投資する」

起業家と投資家をマッチングするマッチングサイトが存在しています。資金調達を行ないたい起業家、そして将来性のある企業に出資したい投資家をインターネット上でマッチングしてくれるというサイトで、登録された希望調達額や案件から探すことが出来ます。

このようなマッチングサイトではベンチャー企業側が希望している出資額は300～5000万円ほどで、直接投資家と起業家で交渉を行ない、合意すれば実行へ移ります。出資の方としては株式、債券、金銭消費貸借など様々な形があり、条件も異なるため事前に調べておくようにしましょう。

秘訣４「ベンチャー支援組織を経由して投資する」

直接起業家と投資家でやり取りをするのではなく、ベンチャー支援組織を経由して投資するという方法もあります。例えば2009年設立のベンチャー企業支援組織である「TXアントレプレナーパートナーズ」という一般社団法人の場合、会員にはベンチャー企業との連携を望む大手企業からベンチャー企業、経営経験豊富なエンジェル投資家、専門知識豊富はメンターなどが居ます。

個人投資家はこのような組織にエンジェル会員（投資活動、メンター活動、課題解決支援などを行うことが出来る個人のこと）として参加することが可能です。

秘訣５「直接出資する」

ベンチャー企業が直接インターネット上のクラウドファンディングで賛同者から資金調達を行うというのは海外ではかなりポピュラーな方法となっており、日本でもその数が徐々に増え続けています。

また、実は「取引先のベンチャー企業を経営している人から出資のお願いをされた」など、直接出資のお願いをされるということも少なくないのです。もちろん、ベンチャー企業側としても後々で揉めたり、経営に口出しされたり面倒なことになっては困るので、出資してくれれば誰でもいいという訳ではありません。ベンチャー企業経営者から「出資してもらえませんか？」と声をかけられたということは、信頼の証でもあるのです。

頼まれて100万円出資したところ、数年後には数千万円になって返ってきた、そんなケースも存在しています。ベンチャー企業への投資を行ないたいなら人脈を広げ、上手く駆使することも大切だと言えます。

個人投資家がベンチャー企業に投資する上での注意点

以上のように、ベンチャー企業に個人で出資する方法は増えつつあり、周りから注目を浴びてしまう前に将来大きく成長する未上場企業に出資出来るチャンスは無数にあります。

実際、IPO企業への投資よりもベンチャー企業の方が魅力的な面あるということに何人もの個人投資家が気づいているようです。ここからは注意点について解説していきましょう。

ベンチャー企業が困っている時に出資する

上でもご紹介しましたが、大切なのはベンチャー企業が資金不足で困っている時に出資を行うということです。誰も出資してくれる人がおらず「誰でもいいから出資してくれ！」という時ならば個人レベルの投資額でも十分に喜んでもらうことができ、リターンも大きくなります。

リスクを避けたいあまりに周りが出資するようになるタイミングまで待って出資を行うのでは遅すぎますし、リターンも少なくなってしまいます。

リスクは付き物

これは個人による出資だけでなくベンチャーキャピタルによる出資でも同じことですが、ベンチャー企業への出資は大変リスクが高く、株式を手にしたとしても全く儲からないどころか紙くずになってしまうこともあります。

また、中には詐欺のような案件もあるため、100％確実に安全とはいえず、実際に出資を行う際にはしっかりとした下調べをする必要があります。多くの人がベンチャー企業への投資によって大きな利益を手にしているのも事実ですが、その裏では損をしている人も必ず存在しています。投資は自己責任であり、リスクは必ずついて回るものと理解した上で投資を行うことが大切です。

まとめ

個人がベンチャー企業に投資するということは大きな夢に手を伸ばす事でもありますが、必ずリスクもあるということは覚えておく必要があります。

また、将来性がある優良ベンチャー企業を見つけ出すためにいつもアンテナを張り巡らせたり、個人がベンチャー企業に行うためにはコネクションがかなり大切になってくるため、どんどん人脈を広げていくことも大切です。

ベンチャー企業の中には資金提供だけじゃなく、経験豊富な投資家やキャピタリストから経営についてのアドバイスを受けたいと考えている企業も少なくありません。経営ノウハウなど、資金以外にも何か提供出来る強みがあるならばそれもベンチャー企業に対してどんどんアピールしていくべきでしょう。

ベンチャー企業や経営者のことを「応援したい」と思えるか「面白い」と思えるかということは出資するベンチャー企業を選択する上で一つの基準となります。自分が全く面白くも何ともないと思っているものに投資して失敗したら「やっぱりか」で終わりですが、自分が「これは面白い」と思ったもので失敗すれば「一体何が悪かったのか」と分析することができ、次に繋げることも出来ます。

まずは自分が気になる、興味がある分野のベンチャー企業についていくつも調べてみて、将来有望なベンチャー企業なのかどうかを見極めてみましょう。