今年はついに東京オリンピック開催の年になりますが、この東京オリンピックの開催が決定になった頃から、オリンピック選手育成といった目的や、それにとどまらず様々なスポーツ振興における補助金がより増えてきました。
国をはじめとし、多くの団体や自治体で設けられている補助金、スポーツ活動をしている方は是非有効活用していくべきと考えられます。
そこで、本記事ではアスリートやスポーツ事業関係者が知っておくべき3つの補助金制度を紹介します。

ノエビアグリーン財団 助成金

日本を代表するジュニアスポーツ選手の育成、また心身ともに健全な青少年の育成に寄与することを目的として、一般公募による助成活動を実施しており、スポーツの振興、子供たちの育成や学びの機会を支援しています。

応募資格

応募資格は団体と個人では異なる部分があるので下記に解説します。

■団体：自動・青少年の健全育成の向上を目的とした体験活動、及びスポーツの振興に関する事業を積極的に行う、または奨励している、以下①～⑨の分野に当てはまる団体が対象です。

①スポーツ体験活動
②ジュニアアスリート選手育成活動
③自然体験活動
④科学体験活動
⑤障がいのある子供たちへの支援活動
⑥自然災害等による被災地への支援活動⑦地域に根差した子供たちへの支援活動
⑧児童養護施設の子供たちへの支援活動
⑨その他の体験活動

■個人：将来世界大会やオリンピック、パラリンピック出場を目指すアマチュアスポーツ選手(18歳以下)が対象となります。

※公募開始時点の年齢が18歳以下とします。
また、プロ契約選手(競技を通して金銭を授受している人)は対象外です。

金額・助成期間・応募期間

1件あたり上限300万円の助成があり、年間の助成件数と各々の金額は選考委員会で決定されます。

・助成対象期間：2020年5月1日～2021年4月30日(1年間)
・応募期間：2019年12月2日(月)9:00～2020年2月28日(金)12:00
※対象者は選考委員会にて決定後、4月中旬にノエビアグリーン財団のHPで採択者が発表されます。

totoスポーツ振興助成

スポーツ振興基金は、スポーツの国際的な競技水準の向上とスポーツの裾野を拡大を図る活動に対し、安定的・継続的な助成を行う制度として、平成2年度に政府出資金を受けて設立されました。

さらに民間からの寄付金も合わせて、助成金の交付を行っており、様々なスポーツ団体が受ける事のできる制度で支援活動を行っています。

こちらでは、totoスポーツ振興助成で行われている各活動の要件を紹介します。

スポーツ団体選手権強化活動

スポーツ団体が競技ごとの許可拠点等で、計画的・継続的に行う選手活動を助成することで、競技水準の向上を目的としています。

【助成対象活動】
・国内合宿
・海外合宿
・チーム派遣
・チーム招待

【助成対象者】
1.公益財団法人日本スポーツ協会の加盟団体(公益財団法人日本オリンピック委員会の生加盟団体及び都道府県体育協会を除く。)
2.公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)の準加盟団体又は承認団体
3.公益財団法人日本障がい者スポーツ協会(JPSA)

スポーツ団体大会開催助成

スポーツ団体が行う国際的又は全国的な規模のスポーツ競技会、研究集会又は講習会の開催に対して助成を行い、その円滑な開催を図ることを目的としています。

【助成対象活動】
・国際的な規模のスポーツの競技会、研修集会又は講習会の日本開催
・全国的な規模のスポーツの競技会又は講習会の開催

【助成対象者】
1.公益財団法人日本スポーツ協会
2.財団法人日本オリンピック委員会
3.公益財団法人日本レクリエーション協会
4.公益財団法人日本障がい者スポーツ協会
5.1,2又は3の加盟団体
6.法人格を有する4又は日本パラリンピック委員会の加盟団体
7.1~6以外で、スポーツ振興を目的とする法人

選手・指導者活動助成

優秀な選手及び指導者等が行う競技技術の向上や将来に向けて、職業や実際生活に必要な知識や能力を身につける研鑽活動に対して助成を行い、選手及び指導者の能力育成を図ることを目的としています。

【助成対象活動】
1.選手及びその指導者が競技技術等の向上を図るために行う海外留学等海外における海外研鑽活動
2.選手又は選手であったものが将来に向けて、職業や実際生活に必要な知識や能力を育成するために受ける学校教育

【助成対象者】
公益財団法人日本オリンピック委員会又は日本パラリンピック委員会において関係競技団体と協議の上、推薦のあった選手及び指導者

国際手に卓越したスポーツ活動助成

国際的に卓越したスポーツ活動を行う計画を有する者が、行う活動に対して助成することにより円滑な実施を図ることを目的としています。

【助成対象活動】
1.当該スポーツに係る専門的な知識、高度な技術、豊富な経験等を必要とするものであること
2.毎年度または一定の期間をおいて定期的に開催されるスポーツ大会等への参加を目的とするものではないこと
3.事前の準備等を含め、周到に計画され、成功が相当程度見込まれるもの
4.活動の実施過程における事故などの対策等、安全への配慮が十分になされているもの
5.当該活動により、利益を得ることを目的とするものではないこと
6.当該活動に要する費用の総額が、5千万円以上のものであること

【助成対象者】
国際的に卓越したスポーツ活動を行う計画があり、次のいずれにも該当する方が対象者です。

1.スポーツ活動を行う計画を有する者は、原則として当該スポーツ活動を行うために設けられたチームであること。なお個人であっても対象となりうるものであること
2.当該スポーツ活動について、その成功が相当程度見込まれる専門的な知識、高度な技術、豊富な経験等を有する者であること
3.1のチームは、原則として日本人で構成されていること。なお、日本人以外の者が当該チームのメンバーとして加わる場合は、日本人が当該活動の主体であるチームに限る。また個人にあっては日本人に限る
4.1のチームは営利を目的としない

アスリート助成

優秀な選手に対して助成を行うことにより、優秀な選手を称えるとともに、競技活動に専念した選手生活の継続を奨励し、競技水準の向上を図ることを目的としています。

【助成対象者】
次のいずれにも該当し、公益財団法人日本オリンピック委員会もしくは日本パラリンピック委員会において、関係競技団体と協議の上、推薦された選手が助成対象者となります。

1.公益財団法人日本オリンピック委員会強化指定選手、もしくは日本パラリンピック委員会強化指定選手
2.公益財団法人日本アンチ・ドーピング機構の検査対象者登録リストに掲げられた選手
3.次回又は次々回のオリンピック競技大会もしくは次回のパラリンピック競技大会において活躍が期待され、助成対象期間を通じて選手生活を継続することが見込まれる選手

今年度の募集は令和2年1月14日に修了していますが、恐らく来年度も募集があると考えられますので、利用を考えている方は次回の募集に備え準備をしておきましょう。

公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団 助成金

公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団では、スポーツとその周辺分野において、将来世界を舞台に活躍できる人材育成をめざし、高い志・目標を掲げてチャレンジするアスリートや指導者、研究者の活動を支援・助成しています。

助成対象者と金額

【体験分野】
世界にはばたく逞しい人材育成を目的に、アスリート・指導者・審判・スポーツジャーナリストなど、スポーツに関連する幅広い分野から、日本のスポーツの普及・振興や競技水準向上につながる、高い志・明確な目的・そして具体的なプロセスを持ち、チャレンジスピリット、フロンティアスピリットあふれる人を募集しています。

■アドバンスド：世界選手権など国際レベルでの実績を有する中学3年生以上(応募時)の個人および、これにより構成されるグループ・団体→上限150万円

■ベーシック：世界選手権など国際レベルを目指す、中学3年生以上(応募時)の個人および、これにより構成されるグループ・団体→上限100万円

■ジュニア：ジュニア世代の国際大会での実績を有する、中学1年生以上(応募時)の個人および、これによって構成されるグループ・団体→上限50万円

注意事項
①プロ契約選手(競技を通して金銭を授受している人)や、他団体等から助成または補助金を受けている人は対象外です。

②公益財団法人日本オリンピック委員会(JOC)または、公益財団法人日本パラリンピック委員会(JPC)の加盟競技団体など、中央競技団体の強化責任者(強化部長・監督など)による推薦が必要です。

③体験活動が海外留学・在留を伴う場合、留学先・在留先の学校や団体、機関の受け入れが確定している方(入学・受入許可証等を提出すること)が対象となります。

④同一の個人/グループ・団体の受給回数にはカテゴリー毎に上限があります。(アドバンスド・ベーシック・ジュニア、各2回まで)

【研究分野】
世界に羽ばたく逞しい人材育成を目的に、スポーツ医・科学、スポーツ文化などスポーツに関連する幅広い学問分野から、日本でのスポーツ普及・振興や競技水準向上につながる、自然科学・人文社会における学術的価値の高い学問・研究を目指す人を募集しています。

■基本：助成期間中、大学や研究機関等で研究職として活動に従事する、満40歳未満(
応募時)の人が対象で、上限120万円の助成金となっています。

■奨励：助成期間中、大学院博士課程(博士後期課程)に在籍中または修了した人(学位見拾得者を含む)のうち、満30歳未満(応募時)の人は上限60万円の女性となります。

注意事項
①他の助成団体等から助成または補助金を受ける人は対象外です。

②大学や研究機関等の指導責任者による推薦が必要となります。

③研究活動が海外留学・在留を伴う場合、留学先・在留先の大学や研究機関の受け入れが確定している人(入学・受入許可証等を提出すること)が対象となります。

④研究助成金における大学等の管理費(オーバーヘッド)への充当は認めていません。

⑤同一の個人/グループ・団体の受給回数にはカテゴリー毎に上限があります。(基本→3回、奨励→1回のみ)

2020年度の募集は既に終了していますが、おそらく今後も募集があると思われます。

2020年度の募集は、去年9月に申請の受付を開始していますので、今年も定期的にヤマハ発動機スポーツ振興財団のHPをチェックしておきましょう。

まとめ

以上、スポーツ振興に関する助成金について紹介をしました。
スポーツ振興における助成の活動は、ここに挙げた以外にも多くの団体や自治体が行っています。
スポーツ活動をしている方の中でも、活用できる制度があるかもしれないので、気になる方は是非他団体や自分の地域で行われていないかお問い合わせする事をおすすめします。