ソーラー発電の蓄電池で貰える補助金は早いもの勝ち!太陽光発電の3つのメリットを紹介

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一般のご家庭でも、ソーラーパネルや太陽光発電を設置するようになってきました。太陽光発電を利用すれば、売電や光熱費の節約となりゆとりある暮らしにつながっていきます。
しかし、2019年に太陽発電の固定価格買取期間が終了することにより、家庭用蓄電池に注目が集まりだしたのです。そこで、こちらでは家庭用蓄電池の必要性やメリット、さらには購入した際の補助金などをご紹介していきます。
特に、家庭用電池を購入する際の資金調達にもなる補助金は、見逃せないポイントとなっていますので、ぜひご覧ください。

家庭用蓄電池とは?

電力会社からの電気、ソーラー発電によって作られた電気を貯めておく家庭用の機器のことをいいます。昔は産業用として用いられることが多かった蓄電池ですが、近年になって住宅用としても普及するようになりました。
家庭用蓄電池の役割は充電式の乾電池と同じですが、家庭用蓄電池はより大きいな規模で電気を貯めることができます。
そして、国は『経済産業省 蓄電池戦略プロジェクトチーム』を立ち上げるほど力を注ぎ始めています。メディアなどでも頻繁に取り上げられ、様々な方面から注目を集めている家庭用蓄電池です。

太陽光発電とともに普及していった

太陽光発電が増えると共に、家庭用蓄電池も数が増えて普及してきました。ソーラー発電単体では生まれた電力はそのままにしていおいても、好きな時に使える事ができません。
しかし、ソーラー発電と蓄電とを併用する事によってソーラー発電で作られた電気を蓄電池に貯めて、夜間や雨の日、災害時など好きな時に使えるようになるのです。

家庭用蓄電池の価格はどれくらいするの?

家庭様蓄電池と聞くと高そうなイメージがあるかもしれませんが、以前からみるとかなり安い価格となってきました。家庭用蓄電池の価格の相場は、複合的な要因によって変動するため、お伝えすることはできませんが、安くなってきているということは確かです。
例として、パナソニックメーカー、6.375kWの太陽光発電容量、5.6kWhの蓄電池容量の場合だと、約308万円という価格で販売されています。

家庭用蓄電池が注目されている理由

ソーラーパネルを利用しておこなう太陽光発電から、家庭用蓄電池に注目が集まりだしたのはどのような要因からなのでしょうか?その原因となる理由をみていきましょう。

自然災害による停電が発生したこと

日本各地で起こる自然災害が発生すると停電となる恐れがでてきます。2018年9月6日に発生した平成30年北海道胆振東部自身では、北海道全域が停電となるブラックアウトが起きてしまいました。
それにより、自然災害の際に電気がストップしてしまっても利用できる家庭様蓄電池に注目が集まりました。

2019年に起こる問題

太陽光発電を始めたときには、固定価格買取期間だったために安定した売電をおこなえました。しかし2019年には、固定価格買取期間が終了してしまい売電価格は、下がってしまうのではないかと予想されているのです。
このときに力になってくれるのが、家庭用蓄電池の存在です。電気を貯めて自家消費を促してくれる家庭用蓄電池は、なくてはならない機器となったのです。

売電価格の引き下げによる影響

10年間と定められた固定価格買取期間が終了すると、太陽光発電で作った電気の価格は、大きく引き下げられてしまいます。
電力会社から購入している電気料金は25円/kWh、経済産業省の想定は11kWh程度と想定されています。売電できなくなった電気は、蓄電池がないと無駄になってしまうのです。

家庭用蓄電池のメリット

ソーラー発電のみの場合と比較すると、ソーラー発電+家庭用蓄電池があった場合にはどのようなメリットがあるのでしょうか?

・太陽光発電の電気を自家消費できる
・深夜の割安な電気を貯められる
・充実している補助金制度がある!

上記3つの家庭用蓄電池がプラスされたときのメリットをあげていきたいと思います。

太陽光発電の電気を自家消費できる

このとき蓄電池があれば、自家消費比率を増やして光熱料を節約することができます。たとえ売電できなくても、自家消費することは経済的なメリットとなります。

深夜の割安な電気を貯められる

蓄電池を設けた場合には、安くなる深夜帯に電気を貯めて、その貯めていた電気を昼間に使うことができます。割安となっている電気代と、昼間の電気代と夜の差額が経済的なメリットとなるのです。

充実している補助金制度がある!

家庭用蓄電池は補助金制度が適用されます。大きな費用となってしまう家庭用蓄電池ですが、資金調達として補助金が利用できるのです。

家庭用蓄電池の補助金のご紹介

家庭用蓄電池には、2019年5月から『災害時に活用可能な家庭用蓄電システム導入促進事業費補助金の受付がスタートしました。国からの2019年度の家庭用蓄電池の補助金予算は38.5億円となり、件数に置き換えると1.5万件ほどです。家庭用蓄電池の購入を考えている方には見逃せない補助金制度となります。どんな補助金制度なのか、さっそくみてみましょう。

補助金制度の細かい内容について

補助金の対象となるのは、10kW未満の太陽光発電設立者です。このときに太陽光発電の新設or既設は問われません。補助金の上限は60万円となっていますが、種別や容量が違ってくるので、きちんと確認を取るようにしておきましょう。

・1次募集:2019年5月下旬~9月30日12:00必着
・2次募集・2019年10月1日~11月29日12:00必着
※補助金交付決定前の蓄電池の契約および発注はNGです

補助金は最大で60万円も補助される!

上限額は60万円という非常に大きな上限額ですが、蓄電池の種類によって違ってきます。
蓄電池は災害対応型・ネットワーク型・周波数制御型にわけられ、かかってくる工事費に対して2分の1以内(上限5万~上限10万円)までです。
また家庭用蓄電池の容量が大きければ多くの補助金が支給されます。

災害対応型の場合

災害対応型の家庭用蓄電池とは、災害が起きたときに優先的に電気を貯める設定に切り替えることができる家庭用蓄電池です。それらの優先的に貯めるシステムのことをグリーンモードといいますが、災害対応型では遠隔または手動でグリーンモードに切り替えることが可能。要件となっている「遠隔でグリーンモードへの切り替えが行えること」がクリアでき災害対応型のほとんどは補助金の受給対象となります。

ネットワーク型と周波数制御型の場合

ネットワーク型と周波数制御加賀の場合には、VPPアグリとの事業に参加する場合のみ補助金の対象となります。このVPPアグリとは、地域が電力不足となったときに、太陽光発電の電気を流してもらい、余裕があるときには蓄電池に貯めてもらうというシステムです。

なんと!補助金の受付は先着順

家庭用蓄電池の補助金が受けられる件数は1.5万件程度と、多い件数となっていますが、2019年度で固定価格買取期間が終わってしまう人は56万人ほどです。その殆どの方が蓄電池の導入を考えたのなら、全ての人に補助金が行き渡りません。
そして、自補助金の申請は、なんと先着順となっているのです。抽選ではありませんので、早いもの勝ちです。もしも、家庭用蓄電池の購入を考るのなら、できるだけ早くの補助金申請をおすすめします。

確保するために代行業者

先着順の補助金を確保するためには、いち早く申請を書いて提出しなければいけませんが、仕事があると素早い申請とならないのではないでしょうか?
そこで、補助金を確保するためには代行業者がおすすめです。一般社団法人 環境共創イニシアチブなど申請を代行している代行業者にお願いしてみるとよいでしょう。

家庭用蓄電池の注意点

太陽光発電を有効利用できる家庭用蓄電池ですが、注意点はあるのでしょうか?あとになって困ることのないようにチェックしておきましょう。

初期投資の資金調達が上手くいかない

家庭用蓄電池は、省エネや節電に長い時間を欠けて利益を得ていきますが、初期投資となる費用はかなりの額になってしまいます。手元にあったお金い果たしてしまうなどのデメリットがでていきます。初期投資における資金調達が上手くいかないのなら、家庭用蓄電池を購入の際には、ローンを組んで費用の軽減するのも一つの方法です。

設置スペースを確保しないといけない

家庭用蓄電池を購入する際に、意外と忘れがちなのが、スペースの確保です。家庭用蓄電池は設置スペースを必要とします。さらに、その設置場所は10年以上も家庭用蓄電池を設置することとなりますので、長く置けるゆとりの場所を準備しておいてください。

家庭用蓄電池をセットで今から買うべきか?

省エネや節電にも繋がる太陽光熱発電と家庭用蓄電池。家のベランダや屋根に太陽光発電を設置しようとする場合、「家庭用蓄電池もセットで買うべきか?」「太陽光発電のみにするか?」というのは、悩むところです。
結論をいうと、資金調達できるのなら太陽光発電と蓄電池をセットで購入したほうが良いといえます。
なぜなら、蓄電池とセットで購入することにより、先に紹介したメリットが得られること。さらには、同じタイミングで同時に設置した方が、工事が1回ですみ設置費用が割安になること。パワーコンディショナーが1台にまとめられるということ、などの利点があげられるからです。

まとめ

ソーラ発電機に家庭用蓄電池をプラスすることで、災害や停電、自家消費や補助金などいろいろなメリットがあることがわかりました。
特に、金額が大きい家庭用蓄電池の補助金は、初期費用の一部としての資金調達にもあてられます。できるだけ確保したいところですが、太陽光発電の売電保証がなくなり、先着順となっている家庭用太陽蓄電池の補助金に、多くの人が殺到するのは避けられないかも知れません。
申請代行業者などを利用するなど、できるだけ早く申請をおこなって補助金を確保しておくようにしていきましょう。

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