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家庭用リチウム蓄電池を導入時の補助金&メリット・デメリット6選

補助金

みなさんは、自宅にリチウムバッテリーの蓄電池はありますか?

近年はスマホの普及でモバイルバッテリーを持っている方が多くなりました。

今回説明するのは、そのモバイルバッテリーの家庭版です。

家庭用の蓄電装置は多くの電気を貯める事ができる電池です。

皆さんの身の回りで使用している電気機器にも実は蓄電池が入っています。

電気料金の値上がりが続いているなか、太陽光パネルと一緒に蓄電池を導入し、電力を自家消費することで電気料金を削減するご家庭も増えてきています。

また、2018年9月6日に起こった北海道胆振東部地震では大規模な停電が起きたため、非常用電源として注目を浴びています。

この記事では、家庭用蓄電池を導入するメリットと補助金について解説いたします。

家庭用蓄電池ってどんなもの?

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家庭用蓄電池とは、充電して電気を貯めておくことができ、必要な時に電気機器に電気を供給することができる一般住宅で使用可能な二次電池・バッテリーのことです。

大容量の蓄電池を導入すれば、停電時でも10時間以上使用することができるタイプの蓄電池もあり、震災などでは、非常用電源として使うこともできます。

他にも電気料金が安い夜間に充電、電気料金が高めな日中に蓄電池を使うなどすれば、電気料金の節約もできるというメリットもあります。

導入するには1kwhあたり数十万円するなど高価なイメージもありますが、国や自治体からの補助金制度や、リース、レンタル、小型の蓄電池なども発売され、ひと昔前より導入しやすくなってきています。

この家庭用蓄電池、あまり聞きなれないものですが、最近では電気自動車(EV)や太陽光発電などと連携してエネルギーマネジメントができるため需要が高まり、2013年度の国内市場規模は約300億円と大きく伸び ています。

家庭用蓄電池の充電方法は?

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家庭用蓄電池の充電方法は、電力会社からの電気で充電する方法と、太陽光発電の電気で充電する方法の2通りあり、それぞれに特性があります。

■電力会社の電気で充電する方法

[長所] 電気代がかかるが、深夜の時間帯(電気代の安いプランに加入)を利用すれば安価でおさめることができる。
[短所] 停電すると、充電することができなくなる。

■太陽光発電の電気で充電する方法

[長所] 電気代がかからない。
[短所] 停電時でも充電可能だが、天候に大きく左右される。

蓄電池のデメリット

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家庭用蓄電池メリットについて解説してきましたが、まだまだ蓄電池にはデメリットがあります。

購入を検討している方は、しっかりとデメリットも確認して購入をしましょう。

蓄電池のデメリット①蓄電池は価格が高い

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経済産業省のデータによると、2015年度の家庭用蓄電池の価格は、平均が約22万円/kWhが実績となっています。

2018年現在、日本メーカーのトップランナーでも15.4万円~18万円Whです。

これは、3部屋程度ある住宅で容量7.2kWhの蓄電池を導入した場合、129万程度の価格となります。

太陽光発電システムと一緒に導入するには、決して安くはないでしょう。

経済産業による目標価格は、2019年度で13.5万円/kWh、2020年度には、9万円/kWhとなっています。

政府は電力の自家消費を推進していく姿勢をとっていますから、企業努力や補助金によって、さらに安くなる可能性は十分あります。

「定置用蓄電池の価格低減スキーム」平成29年3月8日 資源エネルギー庁 新エネルギーシステム課

蓄電池の価格を少しでも安くするなら、補助金を受ける手段があります。

蓄電池のみ補助金に関する情報は現在ありませんが、ZEH住宅にすることで蓄電池で30万円分の補助金を受けられます。

蓄電池のデメリット②充電回数が多くなれば消耗する

蓄電池は、永遠に使用できると考えてる方も多いかもしれませんが、実は寿命があります。

蓄電池の寿命は「サイクル」で表記されています。

「サイクル」とは、充電と放電を1セットとして何回繰り返すことができるかという回数のことです。サイクルはメーカーや環境、使用状況で変わってきます。

経済産業省の蓄電池戦略プロジェクトチームが平成24年7月に公開したデータによると、家庭用蓄電池でもっとも普及しているリチウムイオン電池のリサイクルは、3,500回となっています。

年数で言えば6年から10年です。

ちなみに、リチウムイオン電池は、容量がいっぱいの状態やカラの状態よりも、容量50%ぐらいの方が電池への負担が軽くなります。

そのため、容量50%前後でこまめに充電・放電を繰り返すほうが長持ちします。

蓄電池のデメリット③以外と大きい蓄電池の置き場

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蓄電池の設置場所は、きちんと環境などで選ばなければなりません。

蓄電池には、屋内に設置できるタイプと、屋外に設置するタイプの2種類があります。

屋外型蓄電池の場合、設置するには「直射日光が当たらないこと」「高温他紙でないこと」「重塩害地域でないこと」などいくつかの条件が発生します。

では屋外型はダメなのかと言えば、分電盤が外にあったり、他に設置している機器があって連系が必要な場合は、屋外型のほうが適している場合があります。

屋内型の場合は、屋外型のように環境面で心配するようなことはあまりありませんが、運転時には若干の運転音が発生します。

大きさは各メーカーともおおむね約35~40db以下です。

これは静かな図書館並みでありますが、寝室や勉強部屋など騒音に敏感な場所への設置は控えたほうがいいでしょう。

また、蓄電池自体の大きさも考えなくてはいけません。

たとえば、オムロンの屋内用家庭用蓄電池「KPK-A30」は、横460mm、高さ280mm、奥行き155mmあります。エアコンの室外機より一回り小さいくらいです。

最近は昔と比べるとコンパクトになりつつありますが、設置できるスペースはきちんと確保する必要があります。

蓄電池の価格は年々下がっている時に、補助金を使って購入

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蓄電池の価格は、容量が小さい4kWhで約90万円、さらに大きな容量を求めれば、100万円や200万円を超える高額な買い物です。

2019年度の、家庭用蓄電池の購入に関する国からの補助金はまだ情報がでていません。

しかし、地方自治体単位では補助金制度が存在しています。

また、住宅をZEH(ゼッチ)にするための蓄電池であれば、補助金の対象となっています。

ZEHとは、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウスのことで、室内環境を快適にすることと、年間で消費する住宅のエネルギー量がおおむねゼロになることを目指す住宅です。

具体的には、壁などの断熱性を高めて空調が効きやすくなることや、再生可能エネルギーで電力を自給自足することが挙げられます。

太陽光発電の電気エネルギーを夜の間も快適に使うため、蓄電池の購入費用や設置費用に補助が出るのです。

2018年度のZEHの補助金としては、個人が新築、あるいは改修するZEH住宅についての補助金があります。

ZEH住宅は、1戸70万円に上乗せして、蓄電池最大で30万円あるいは設備費の1/3までの補助金を受けられます。

日本では、再生可能エネルギーの発電量を増やすとともに、住宅の省エネを進めていこうとしています。

特にZEHの普及に向けた取り組みを積極的に進めており、ZEHに使われる蓄電池への補助金は今後もしばらくは続くものと予想されます。

蓄電池を導入するとどんなメリットがあるの?

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蓄電池を導入すると具体的にどのようなメリットがるのでしょうか?

いくつかありますが、主なメリットをみていきましょう。

蓄電池を使うメリット① 電気料金が安くなる

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蓄電池で電気料金を安くする方法は、電気料金が安い夜間に電気を蓄電池に貯めておき、昼間にその電気を使うことです。

これだけで、日々の電気料金を安くできます。

そのためには、電力会社との契約プランを変更する必要があります。

「時間帯別電灯(※)」と呼ばれる種類の電気料金プランに契約すると、昼間と夜間で電気の単価が変わります。昼間の電気料金と夜間の電気料金の差が、経済メリットになります。

※ 東京電力の「スマートライフプラン」、関西電力の「はぴeタイム」などです。

蓄電池を使うメリット② 太陽光発電と組み合わせて効率アップ!

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蓄電池は、太陽光発電やオール電化と組みあわせると、より効果的な使い方ができます。

家の屋根などにつける太陽光発電は、太陽の光で発電した後、余った電気(余剰電気)を電力会社に売ること(売電)ができます。(※)

※ 固定価格買取制度(FIT制度)を使う場合

太陽光発電と蓄電池の効果で、得られる利益は「普段使っている電気料金+売電することで得られる利益」となり、とってもおトクです。

10kW未満の家庭用太陽光発電の場合、固定価格買取制度では、売電価格が10年間変わらないことが約束されています。

しかし、2019年には、初めて売電期間が満了となる家庭がでてきます。これを2019年問題と言います。

売電期間が終わったあとの売電価格はとても安くなると予想されています。

2018年11月現在、売電期間終了後の電気の売り先は保証されていません。

そのため、太陽光パネルを設置している家庭では、2019年以降、蓄電池を購入して電気を完全に自家消費する家庭が増えてくるでしょう。

蓄電池を使うメリット③ 停電時の非常用電源として有用

あまり知られてはいませんが、日本全国では毎月300件以上の停電が発生しております。

また、この記事の冒頭でも振れましたが、大きな震災などが発生すると長期間電気が使用できなくなり、当たり前だった日常のことができなくなります。

■TVやパソコンが使えない
■トイレが使えない。
■寒くても暑くても、エアコンが使えない
■冷蔵庫が使えない。
■介護設備(電動ベット等)が使えない
■IP電話が使えず、家族と連絡が取れない
■携帯の充電ができずに、孤立する
■赤ちゃんが熱中症・脱水症になってしまう

電気は家族の暮らしを守るために、必要なライフラインです。

停電が起きてから蓄電池の購入を考えるのではなく、非常事態に備えて蓄電池を事前に準備することで、停電などの災害に強い家にすることができます。

まとめ

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今回は、自宅に蓄電池を導入する際の補助金についての紹介や、メリット、デメリットをまとめて紹介しました。

近年災害が多い日本では、停電などで非常に多くの方が困り、生活が制限されました。

そこで、電力確保を検討しても良い時代だと思います。

蓄電池は、蓄電池メーカーの努力やその普及に伴って価格が下落していくでしょう。

そのとき、太陽光発電への補助金と同じ経緯をたどるなら、ある程度普及がすすみ、価格低下が十分に進んだと判断されれば、蓄電池への補助金は再び打ち切られるでしょう。

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