人生のプランを考えるにあたって、「そろそろ、子どもを持ちたい」と妊活を始めている方は多いと思います。
でも「なかなか妊娠しない」「不妊症ではないか？」と、不安を抱えている方は多いのではないでしょうか？
こちらの記事では、不妊症の判断基準や不妊治療の紹介はもちろんのこと、不妊治療の際に利用できる「特定不妊治療助成金」について解説しています。
高額な出費となる不妊治療をサポートをしてくれる「特定不妊治療助成金」は、不妊治療にとって力強い存在です。
わかりやすく５つのノウハウとしてまとめていますので、妊活に不安を感じている方はぜひご覧になってみてください。

不妊症を判断するには

痛みも不快感も伴わない不妊症は、一般の病気とは根本的に違っています。
検査をしていなくても、何年も妊娠しないのであれば、既に不妊症であるかも知れません。
一般的には、避妊せず通常の夫婦生活があるのならば、結婚して半年で７割ほどの人が妊娠し、１年では９割近くの人が妊娠するとされています。
しかし、不妊症となる判断はどこを基準にしたらよいのでしょうか？
次に不妊症となる診断基準を見ていきたいと思います。

不妊症となる診断基準とは？

不妊というのは、妊娠適齢期にあるカップルが避妊せずに通常の性交があったのにもかかわらず、一定の期間内に妊娠しないことをさします。
一定の期間というのはいろいろな見解がありましたが、世界保健機構（WHO）やアメリカ生殖医学界（ASRM）等の期間が１年と定義づけを行いました。
日本産婦人科学会はこのことを受けて「１年が一般的」という結論を出しています。
ですから、「１年に渡って妊娠することができない」のならば、男女で不妊症の検査を行ってみると考えればよいでしょう。

35歳以上の女性であれば6ヶ月で受診を

全ての女性が1年ではなく、35歳以上で既往症のある方は、6ヶ月程度の間で妊娠できなければ、受診をおこなってもよいと言われています。
この場合の既往症とは、月経不順、量の異常、性感染症、骨盤腹膜炎、子宮筋腫、子宮内膜症などことを指します。
また、40歳以上の女性ならば既往症がなくても、6ヶ月程度の間ねで妊娠できなければ、受診するとよいでしょう。

男性の場合

不妊は女性だけが原因ではありません。
男性が不妊に繋がりやすい要因として、ヘルニア、停留睾丸、おたふく風邪が原因の高熱、睾丸炎、さらに成人してからは糖尿病などがあげられます。
女性だけではなく、このような病気が思いあたる男性は精液検査を受けてみてください。

検査と同時にスタートする不妊治療

不妊症の治療が始まると、女性の場合、検査は子宮、卵巣、卵管の異常やホルモンの値を調べていきます。
男性は精液検査で、精液の量、濃度、精子の運動、形の異常など調べます。
このような検査の結果と一緒に、不妊治療もスタートさせていきます。
治療方法には、タイミング法、排卵誘発法、人工授精、生殖補助医療（体外授精・顕微授精）などがあります。
次に初期に行う「一般不妊治療」を見ていきましょう。

一般不妊治療で３段階の治療

「一般不妊治療」には、3段階の方法によって治療が進められていきます。
1段階目の治療方法として、排卵のタイミングを見計らって性交する「タイミング法」が用いられます。
続いて2段階めには、内服薬や注射によって卵巣を刺激し排卵を促す「排卵誘発法（ホルモン療法）」です。
3段階目には、摂取した精液の中より精子を選出し、妊娠しやすくなっている時期に子宮内に注入する「人工授精」が用意されています。
このような3段階のステージを踏んで、不妊治療は進められていきます。

1段階：タイミング法
2段階：排卵誘発法（ホルモン療法）
3段階：人工授精

ステージが上がると特定不妊治療へ

3段階目である「人工授精」が進むと、ステージは生殖補助医療へと移っていきます。
「特定不妊治療」と言われる女性の体の外で、受精を試みる方法です。
「特定不妊治療」には、「体外受精」と「顕微授精」の2つ方法があります。

体外受精：摂取した卵子の入った培養液に、摂取した精子を加えて受精を待つ方法。
顕微授精：ガラスの先端に入れた１つの精子を、顕微鏡で見ながら卵子に直接注入し受精させる方法。受精した卵子は女性の体内に戻します。

不妊治療にかかる費用

不妊治療の説明をしてきましたが、やはり気になるのは不妊治療にかかる費用ではないでしょうか？「妊活ボイス」が2017年に実施した『妊活・不妊治療に関するインターネット調査』を見てみると、『妊活全般にかかった費用』は平均して35万円という結果がでています。
また、人工授精・体外受精・顕微授精という不妊治療を受けた場合には、平均費用は約134万円ほどにまでもおよんでいます。
そして「体外受精」や「顕微授精」をおこなった経験者になると、その治療費の平均は193万円まで上昇し、300万円以上の治療費がかかった方は約6人に1人という多い割合となっているのです。
このような高額となる不妊治療をサポートするために「特定不妊治療助成金」が設けられています。
高度不妊治療にかかる費用は平均190万円以上！約3人に2人は金銭面をネックと感じる｜株式会社CURUCURUのプレリリース

あなたの妊活を応援してくれる「特定不妊治療助成金」

「特定不妊治療助成金」という制度は、不妊に悩んでいる方の経済的負担を軽くするために設けられました。
対象になる条件、治療内容、所得制限など細かな設定がありますが、不妊治療の大きな手助けとなってくれます。
居住している各自治によって助成金が出されており、自治外によってルールが異なる場合もあるので、事前にチェエックしておくことが大切となります。

「特定不妊治療助成金」を受けるための５つノウハウ

2004年に創設された「特定不妊治療費助成事業」は、全国都道府県、政令指定都市、各自治体によって進められてきました。
2013年まで10年間となる助成件数は、延べ約14万8700件にものぼります。
そしてさらに、「不妊治療を受ける人の増加」「年齢の上昇」などにより2016年に制度改正が行なわれました。
「特定不妊治療助成金」は、高額となる体外受精や顕微授精の費用の全部または一部を助成してくれる制度です。
こちらの記事では「特定不妊治療助成金」を受けるためのノウハウについて解説していきます。

「特定不妊治療助成金」を利用するための要件

「特定不妊治療助成金」の対象となるには、法律上の婚姻関係である夫婦であることが前提です。
医師による診断で、「特定不妊治療」以外の治療方法によっての妊娠が見込まれない、または極めて少ない方が対象となります。
治療時のスタート年齢が43歳未満となっていますが、各自治体によって要件は異ってきますのでご注意ください。

【要件】
・法律上の婚姻関係となっている夫婦
・医師に「特定不妊治療」以外での妊娠が見込まれないか、極めて低いと判断された場合
・治療のスタート時に、妻が43歳未満であること

不妊治療助成金の申請期限について

「特定不妊治療助成金」の申請は、1回の治療ごとに行なわれるので、治療が終わったつど申請するようにしてください。
自治体によって異なりますが、東京都の例を上げると、助成対象となる「特定不妊治療」が1回終了した日から、年度末となる3月31日まで申請を行うことが可能となっています。
3月31日の消印があれば有効となりますが、それ以降となってしまうと受け付けてくれません。

助成額を確認する

「特定不妊治療助成金」の助成額は、1回の治療についてその費用の15万円までが助成されます。
ただし、初めての治療の場合には30万円が上限となり、もしも採卵を行なわず受精卵を移植する場合、採卵をしたけれども途中で中止した場合などは7.5万円の助成金となります。
これらの金額を原則とし、各自治体はそれぞれ違う「特定不妊治療助成金」の助成額を定めているのです。
また、自治体によっては複数の助成を受けることもできますので、「県の助成」と「市区町村の単独で行っている助成」とのダブルで受けることも視野にいれておくとよいでしょう。
はっきりとした助成額を知るためには、自身が住んでいる自治体のHPで調べておいてください。

助成金を受けられる回数をチェック

以前は助成を受けられる回数は決まっていましたが、2016年の制度改正となってから回数の限度がなくなりました。
1年間に受けられる助成回数、助成を受けられる通算期間はありません。
ただし、年齢によっては、通算回数の限度は定められています。
初めての特定不妊治療を受けた時に、妻の年齢が40歳未満の場合には、通算6回まで、40歳以上43歳未満の場合なら通算3回までと、回数が決められています。
そして43歳以上の方は、助成を受けることはできません。

【受けられる回数（妻の年齢）】
妻の年齢が40歳未満：通算6回
40歳以上43歳未満：通算3回
43歳以上：助成は受けられない

上記の年齢以外ならば、回数の限度なく「特定不妊治療助成金」が受けられます。

「特定不妊治療助成」の申請方法

「特定不妊治療助成」は申請期限までに必要書類を住んでいる自治体に提出することになります。
各自治体によって、提出書類が異なる場合があるのでお確かめください。

【東京都の場合】
1．特定不妊治療費助成申請書（夫婦が記入）
2．特定不妊治療費助成事業受信等申請書（指定医療機関が記入）
3．住民票
4．戸籍謄本
5．夫婦それぞれの前年度の所得を証明する書類
6．指定医療機関発行の領収書のコピー（保険適用外診療分）
7．精巣内精子生検採取法等受診等証明書（医療機関が記入、※夫が手術を受けた場合）
8．7を行った医療機関発行の領収書のコピー（保険適用外診療分）

男性不妊も助成の対象へ

不妊症の治療というと、今までは女性ばかりに重点をおいていましたが、不妊症のカップルの約50%は、男性側にも原因があるとされています。
2016年の改正によって男性の不妊治療に対しても助成の対象となったことは、大きな変化と言えるでしょう。
男性不妊治療助成の原則としては、「特定不妊治療」と同じく「体外受精」「顕微授精」の夫婦で行う一環とした治療が対象となります。単独の場合の助成は想定されていないので、気を付けてください。
通算助成回数（1夫婦あたり）は、男性不妊治療も1回とカウントされ、助成金の上限額は1回につき15万円となっています。

年齢的要件の理由について

女性は年齢があがるほど妊娠しにくくなりますが、どうして助成枠に妻の年齢制限が設けられているのでしょうか？
女性が40歳前後になると、妊娠にともなうリスクとして、妊婦死亡率、流産率、合併症リスクが急激に増えてくることが確認されました。
また、不妊治療の回数が増えると、出産となる割合が増えていたのですが、6回を超えるとほとんど横ばいになり、40歳以上となると回数を重ねたにもかかわらずほとんど増えないことが認められたのです。
このようなことから、年齢的な制限が設けられるようになりました。

不妊治療は「検査を受ける」ことから始めましょう

不妊治療を受ければ、必ず妊娠し出産できるわけではありませんが、その治療のタイミングが早ければ早いほど、妊娠する可能性は高くなっていきます。
「子どもが欲しくても、高齢の出産でもどうにかなる」と先送りにしている方がいるのでしたら、夫婦で妊娠や出産のベストなタイミングを話し合ってもいいのではないでしょうか？
そして、「不妊症なのでは？」と感じたら、まずは検査を受けることから始めていきましょう。

まとめ

不妊治療である「一般不妊治療」と「特定不妊治療」の解説と、「特定不妊治療助成金」の制度について、わかりやすくまとめてみました。
高額な不妊治療となってしまう「特定不妊治療」ですが、「特定不妊治療助成金」を受けることができます。
「特定不妊治療助成金」は回数に限度がないので、不妊治療を行う方にとっては力強い味方となるはずです。
各自治体のＨＰをまずはご覧になってから、その指示に従って年度末となる3月31日までに忘れないように申請しておくようにしましょう。
大きな家計の負担となってしまう「妊活や不妊治療」には、「特定不妊治療助成金」を積極的に活用していくことをおすすめします。