こんな燃料電池自動車・fcvが欲しいと思うものの､実際に価格はと言えば700万円越えしてとても購入できる金額ではないのかもしれません｡

そこで､利用していただきたいのは補助金制度です。

fcv、電気自動車　EVプラグインハイブリッド自動車　PHVクリーンディーゼル自動車CDVを対象とした補助金制度がCEV補助金制度です。是非とも多くの人たちに利用していただきたい制度です。

燃料電池自動車・fcvのメリットデメリット

燃料電池自動車・fcvを、まさに今購入しようか迷っている方々が多いのではないでしょうか。

未来型自動車と言えば､ev 電気自動車だと認識している人たちも多いのかもしれませんが､ 次世代のエコカーとして燃料電池自動車・fcvも決して無視することができません。

燃料電池自動車・fcvとは､ Fuel Cell Vehicleのことであり､短縮してfcvということになります。

電池自動車は､ 蓄電池の電気でクルマが動きますが､燃料電池自動車・fcvの場合は､燃料電池で走行させることができます。

燃料電池自動車・fcvの代表格と言えば､ 2014年12月15日にトヨタから販売されたMIRAIです。ホンダからもクラリティ FUEL CELLが登場しましたよね。

燃料電池自動車・fcvは､水素を燃料電池に与えることによって電力を生み出し、モーターを動すメカニズムです。

電池自動車との違いは､蓄電池ではなく､燃料電池であることです。

燃料電池車は燃料電池を用いて自身が発電をすることになりますが､電池自動車の場合は､発電というメカニズムではなく､蓄電池によって電力を貯め､その電力を使用することでモーターを動かして行きます。

燃料電池自動車・fcvのメリットは数多く存在しています。だから､国からは､補助金制度など提供して､とにかく燃料電池自動車・fcvを普及させたい姿勢をありありと見ることができます。

電池自動車も魅力的な自動車なのですが､電池自動車と比較しても、燃料電池自動車・fcvの方が､ 航続距離が長いのです。

電池自動車では､いちいち充電という作業が必要ですが､燃料電池自動車・fcvには､それがありません。

そして､燃料電池自動車・fcvは､地球温暖化の原因である二酸化炭素を排出しない地球にとても優しいクルマなのです。

こんなクルマが､この先間違いなく地球を救ってくれることになります。

いまの状態のガソリンのクルマに温存してしまうことに､非常に危機感を感じている状態です。

そして､ガソリンのクルマと比較して、燃料電池自動車・fcvは､2倍のエネルギー効率です。

更に､燃料電池自動車・fcvは､走行時のクルマの中も静かでとても快適です。

燃料電池自動車・fcvは､ 補助電源を併用させれば､始動性、また応答性をよりアップさせることができます。
もう既に燃料電池自動車・fcvの場合は､普通車だけでなく､バスにも適用されているので､今後幅広い燃料電池自動車の使い方が広がっていくことでしょう。

燃料電池自動車・fcvのデメリット

燃料電池自動車・fcvは､メリットが一杯です。すぐにも燃料電池自動車・fcvが普及しそうな勢いですが､なかなか普及しない理由は､デメリットにあります｡

燃料電池自動車・fcvの最大なデメリットは､燃料電池そのものの価格が高いことです。

それではなかなか全面的普及という感じにはならないのではないでしょうか。

水素の貯蔵や搬送に高いコストがかかってしまうことも燃料電池自動車・fcvのデメリットです。

実際に、航続距離は長いものの､ガソリンのクルマと比較としてどうなのかという問題も抱えています。

また､水素を補給するための水素ステーションの整備が求められるというのも今後､もっと普及するための課題です。

燃料電池自動車・fcvの補助金制度と向きあう

燃料電池自動車・fcvを購入しようと思ってもなかなか高くで買えないかもしれません｡しかし､大きな額を援助してくれる補助金制度があれば､燃料電池自動車・fcvを購入することも決して夢ではありません。

国土交通省が定めている排出ガスと燃費の基準値をクリアすることができれば､環境性能に優れたクルマとしての優遇措置として､ エコカー減税を利用することができます。

燃料電池自動車・fcvだけということではありませんが､「CEV補助金制度」は､ クルマ購入の負担を軽減させることができる補助金制度です。

CEV補助金制度は､ Clean Energy Vehicleを略した言葉です。クリーンなクルマのことを言います。Clean Energy Vehicleのクルマなら､
CO2や有害ガスの排出量を大幅にカットすることができ､大きくいろいろな環境問題を改善することができます。

でも､やっぱり問題は､生産コストが相当高くかかってしまうことです。

ですから､国では積極的に燃料電池自動車・fcvなどのクルマを購入して欲しいから､ 補助金制度を提供しているのです。

燃料電池自動車・fcv補助金制度があれば､この程度の価格なら一度購入してみよう！というモチベーションになるのではないでしょうか。

CEV補助金制度対象のクルマ

CEV補助金制度の対象のクルマは､電気自動車　EV（Electric Vehicle）です。

100％電力を燃料とし、車載されたバッテリーに充電された電気により走行するクルマです。

プラグインハイブリッド自動車　PHV（Plug Hybrid Vehicle）もCEV補助金制度対象です。
プラグインハイブリッド自動車　PHV（Plug Hybrid Vehicle）は､ ガソリンと電力を使用して走るハイブリッド車と、電気自動車のメリットを融合させた自動車です。

クリーンディーゼル自動車　CDV（Clean Diesel Vehicle）は､ 軽油を燃料としたクルマです。

従来のディーゼル車とは違って、排出ガスに含まれている有害物質の量が低減されています。ガソリン車よりも燃費率が30％程度も良く、CO2の排出量も削減させることができます。

そして､燃料電池自動車・fcvです。

補助金の計算方法

補助金の額はクリーンエネルギー自動車の区分ごと決められた方法によって計算されます。

補助金額の範囲はクリーンエネルギー自動車の区分ごと決められた上限の範囲内です。

電気自動車　EV（Electric Vehicle）の場合は､補助金制度の上限額は 40万円となります。

そして､プラグインハイブリッド自動車　PHV（Plug Hybrid Vehicle）の場合は､一律20万円ということになります。

クリーンディーゼル自動車　CDV（Clean Diesel Vehicle）は､15万円となりますが､燃料電池自動車・fcvは上限がありません｡

電気自動車　EV（Electric Vehicle）は､
補助金額は（一充電走行距離当たり補助単価(1千円/km)×一充電距離）×補助率1/1の計算式で額を出すことができます。（1/1＝100％補助）

プラグインハイブリッド自動車　PHV（Plug Hybrid Vehicle）は､換算距離が30km以上のクルマ限定なのですが､補助金一律20万円なので計算は必要ありません｡

クリーンディーゼル自動車　CDV（Clean Diesel Vehicle）また燃料電池自動車・fcvの 補助金額は、（車両本体価格 ― 基準額）× 補助率という計算式です。車両本体価格とは､メーカー希望小売価格、消費税を抜いた価格です。

基準額は､該当のクリーンエネルギー自動車と同種同格のガソリン自動車の価格です。

補助率は､燃料電池自動車・fcvは2/3、クリーンディーゼル車は1/12です。

CEV補助金制度の流れ

CEV補助金制度を受けるための流れは以下の通りです。

あなたは､まず燃料電池自動車・fcvなどの該当するクルマを購入します。

CEV補助金の対象車の車検登録をし､CEV補助金の対象車の車検登録をします。

次には申請書類の審査があります｡

そして､補助金交付決定し､振り込みがあります｡

CEV補助金の申請は､例えば個人の方々の場合、（地方公共団体・その他法人､リース会社それぞれ方法が違います）申請者の本人確認書類として､
運転免許証
健康保険証
住民票写し
印鑑登録証明書写し

のうちひとつを用意します。

申請車両の確認書類として､ 自動車検査証　標識交付証明書どちらかを用意しましょう。

クルマの代金の支払いをチェックするための書類は､

申請者宛ての領収証
銀行の振込み証明書　クルマ販売会社からクレジット会社宛ての領収証です。

購入価格の確認書類には､ クルマ購入の注文書、請求書、契約書などが必要です。

処分制限期間とは何か

CEV補助金制度には､処分制限期間というものがあります｡処分制限期間とはなんなのでしょうか。

CEV補助金制度を受けることができたクルマは､ 一定の期間（3年ないし4年）保有しなければならない義務があります｡

もしも､そのような義務づけをしないことには､CEV補助金制度を利用したあと､すぐにクルマを転売してしまう人たちも出てきてしまうでしょう。そのような問題を防ぐために､このような決まりが作られています。

しかし、やむない理由で､どうしてもクルマを売らなければならない事態もあるかもしれないですよね｡

そのようなケースでは､財産処分の承認申請書を提出しなければなりません。そのときはクルマの下取りや、売却額に基づいて算出した一部の補助金を返納することになります。天災などで走行不能となってしまい抹消処分したとか､ 過失のない事故で走行不能となり抹消処分したというケースでは､対象ではありません｡

まとめ

今回、燃料電池自動車・fcv、電気自動車EV（Electric Vehicle）、プラグインハイブリッド自動車　PHV（Plug Hybrid Vehicle）、クリーンディーゼル自動車CDV（Clean Diesel Vehicle）が対象となるCEV補助金制度についてお話ししました。

実際に補助金を受けようと検討していても計算方法が分からないという方も多いでしょう。
ぜひこの機会に計算方法を知り、乗り換えを真剣に検討する時期なのかもしれません｡